病気になったりケガをしたり、日常にはアクシデントがつきもので、お金もかかりますよね
条件を満たせば国や地方自治体などから補助を受けることができますし、病院に縁がなくてもドラックストアでの買い物が補助の対象になることもあります
今回は私たちが不妊治療をした際に利用した制度などの話をしたいと思います
（各種制度は２０２４年１０月時点です）
不妊治療の医療費
不妊治療をすると、医療費はどのくらいかかるものなのでしょうか？
以前、記事にしたのですが、私たちは不妊治療をしました
私たちが不妊治療をした際は毎月このくらいお金がかかりました
- 初期（人工授精）・・・約１５，０００円～約３８，０００円
- 中期（体外受精）・・・約７５，０００円
- 後期（顕微授精）・・・約９５，０００円
- 保険外診療・・・約１２，０００円～約３３，０００円
２０２２年４月から保険適用になったとはいえ、結構かかりますよね😓
ですので、国の制度などがあってかなり助かりました😄
国の制度
医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が１か月（歴月：１日から末日まで）で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度
この高額療養費制度は知っている方も多いのではないでしょうか
簡単に言うと、一定金額（所得等に応じて上限額が変わる）以上にかかった医療費は後から返ってくるというものです
注意点として、差額ベッド代や食事代は含まれないことなどでしょうか
この制度のおかげで、自分が万が一入院とかをした時に月にどのくらいの出費がかかるのか、おおよそを把握することができます
その年の1月1日から12月31日までの間に自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額の所得控除を受けることができる制度
要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転用された医薬品を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができる制度
これは、確定申告や年末調整で申告すると、所得税が少なくなるものです
特にセルフメディケーション税制はドラックストアで購入したものが対象になる場合もありますので、覚えておきたいです
ちなみに「医療費控除制度」と「セルフメディケーション税制」は同じ年に同時に請求はできません
私たちは「医療費控除制度」を利用しました
どの制度も、詳しくはホームページを確認してみてください
地方自治体の制度
国だけではなく、地方自治体も支援してくれるものがあります
体外受精又は顕微授精等による不妊治療のうち保険適用後の自己負担分及び保険診療による生殖補助医療と合わせて行なった先進医療について、費用の一部を助成
人工授精による一般不妊治療を受けた夫婦に対し、本人負担額の一部を助成
私たちの県や市では、不妊治療を行った際の費用の一部を助成する制度がありました
医療費がかかった際は、自分の住む地方自治体の制度は一度確認をしておいたほうが良いかと思います
会社の制度
会社勤めの方は、自分の会社にも制度があるかもしれません
福利厚生のひとつとして保険に加入している場合もあります
私の場合は、医療費が２５，０００円を超えたときに超えた分を補助する制度があり、大変助かりました
これは個々の会社によって変わってくると思いますので、一度は調べておきましょう
生命保険など
自分で加入している生命保険も請求の対象になるかもしれません
妻はアフラックの生命保険に加入しており、医療特約と先進医療特約の保険金を請求することができました
メッセージ
各種制度などを、きちんと把握しておこう
私たちは税金をきちんと払っています
生命保険に加入している方は保険料を払っています
ですので、そういった制度や保険金をもらう権利を持っています
何かあった時は迷わず請求しましょう😄
まとめ
- 不妊治療の医療費
- 国の制度
- 地方自治体の制度
- 会社の制度
- 生命保険など
- メッセージ
私たちが不妊治療をした際、お金のことは悩みの一つでした
しかし、調べてみるといろいろな制度でお金がもらえると知り、安心しました
病気やケガなどの際は、お金の心配をすることの無いように、事前に調べておくといいですよ😄
コメント